10年間の投資実績

運用実績

本日は、わたしが10年前に株式投資を開始してからの実績について、極めて簡単にですが紹介していきたいと思います。

わたしは2016年度(29歳)に株式投資を開始しており、2025年度までで10年を経過しました。
投資初期は新規投資のペースが定まっていませんでしたし、いっときは新規投資をお休みしていた時期もありましたが、後半からは給与所得を原資に400万円/年度のペースで投資を進めています。

また、配当金も徐々に拡大してきましたし、投資初期は35%をマイルールとして株価が取得価額から+35%上昇したら売却して利益を確定していました。
また、旧NISAで取得した株式が非課税期間が終了して特定口座に移管される際にも、売却して損益を確定させたうえで同価格で再度取得するのと同じであると捉えて、売却損益として計上していました。

10年間の「新規投資」、「配当金」、「売却損益」、「損益合計」を10年間の表にすると以下のとおりです。

年度単年度累計
投資残高新規投資配当金売却損益損益合計新規投資配当金売却損益損益合計
20163223003202230032022
20175521501070804501290102
2018868300160167502890118
2019937025446975053134187
202095802202275075134208
20211,5955503353871,300108187295
20222,0924005937961,700167224392
20232,505200781352131,900245359605
20243,244600111291402,500356388744
20253,9304001571282862,9005145161,030
20264,5252001951953,1007095161,225

この表を見ると、ここ4、5年ほどの配当金の伸び率が急に加速しているのがわかります。
ほんの数年前までは給与所得からの新規投資がメインで、配当金の再投資はほんの気持ち程度でしたが、昨年度は150万円超の新規投資の原資になるまで育っていて感動を覚えます。
また、新規投資額は500万円前後であり、税引後配当利回りは3%を目標にしていることを踏まえると、毎年の配当金の増加額は500万円×3%で15万円程度となるはずです。
これが、30万円も40万円も配当金が伸びているということで、各銘柄の「増配」の影響が非常に大きいことがわかります。

2026年度の配当金は195万円と仮置きしています。
これは、現在の投資先による2025年度の中間・期末配当金を暫定的に置いている金額です。
5月中旬に通期決算の開示を控えているなか、2026年度の期末配当は2027年度の受取になってしまうものの、2025年度期末配当や2026年度中間配当が増配となれば、2026年度の配当金は増えることになります。
投資先の企業に増配に向けて頑張ってほしいところです。

また、累計の損益合計を見ていただくと、ついに2025年度で累計損益が1,000万円を超えました。
これは配当金や売却損益などの実現化した損益だけを積み上げたもので、この金額は他銘柄の取得資金として再投資されています。
ここまでの投資額が3,100万円であるのに対して、すでに実現利益として1,000万円を超えたというのは、十分に資産形成に貢献してくれていると捉えてよいと思っています。

また、せっかくなので2027年度以降の計画も記載していきたいと思います。
今後も給与所得から400万円を原資にして株式投資を行うと、配当金再投資と合わせて新規投資が加速しますので、2031年度(45歳になる年度)には投資残高は8,000万円近くまで増加する見込みです。

年度単年度累計
投資残高新規投資配当金売却損益損益合計新規投資配当金売却損益損益合計
20264,5254001951953,3007095161,225
20275,1464002202203,7009295161,446
20285,7924002462464,1001,1765161,692
20296,4654002732734,5001,4485161,965
20307,1584002932934,9001,7425162,258
20317,8724003143145,3002,0555162,572

この表では配当金の伸びはかなり保守的に想定しています。
例えば、2028年度では配当金は前年度から+26万円増える想定としています。
これは「2027年度の新規投資400万円」と「2027年度の配当金220万円」に3%を乗じた18.6万円に、新NISA口座でSCHDに新規投資する240万円の3%である7.2万円を足した数字です。
したがって、税引後配当利回り3%で新規投資する分しか勘案しておらず、既存の保有銘柄は一切増配しないことを想定した計算となっています。

ここ数年間が新規投資だけでなく既存の保有銘柄の増配によって配当金が大きく伸びているほか、累進配当を宣言する企業や毎年の増配を継続する企業も多数出ているなか、これよりも多くの配当金を見込むことができるのではないかと思っています。

もともとは2031年度に配当金は単年度で300万円を受け取る想定で障害の収支シミュレーションをしていたので、シミュレーションは再度考え直してもよさそうだなと思っています。
今後、どこかのタイミングで新たなシミュレーションを案内する回を持つかもしれません。

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