このところ株価が振るわず、週末の日経平均株価は3週連続で下落していますね。
わたしも毎週末の投資先残高や評価損益額を週次で記録してこのブログに週報として投稿しているので、週報をご覧になられている方はここ数週間で投資残高が大きく減少しているのをご存じの方もいるかもしれません。
具体的に記載すると、評価損益額が最大となったのは2月27日の35,455,500円で、3週間後の3月20日時点では28,257,440円となりました。
したがって、1ヵ月も経たないうちに評価損益額は△7,198,060円も減少しました。
この3週間での日経平均株価の下落率は△9.31％、わたしの投資先は△9.69％と△10％未満ですし、中東情勢の動向次第では、株価はまだまだ下落するかもしれない状況でもあり、暴落と呼ぶような水準ではなさそうです。
とはいえ、ここまでの株高でわたしの投資残高は2月27日時点で73,657,800円まで膨れていて、そこからの△7,198,060円の減少なので、金額ベースではこれまでにない残高減少に見舞われたものでもありました。
1日に△400万円を超えて残高が減少するのを見たのは初めてでした。
そんなこともあり、今回は簡単に株価暴落（株価下落）時のわたしの心持ちを記載しておこうと思います。
わたしの現在の心持ちとしては、これまでの投稿でも記載してきているとおりですが、特に悲観的になっているといったことはありません。
今後さらに株価が下落するとなれば、正直に言えば残念に思う気持ちがないわけではないですが、それを悲観したり、ましてや損切りや投げ売りといった売却方面の影響に繋がるといったことはないと考えています。
わたしの心持ちのベースになっている要素としては以下4つほどがあるかなと思っていますので、それぞれ簡単に記載していきます。
① 日経平均株価との比較
② 含み益バリア
③ 新規株式取得
④ 配当金・収支シミュレーション
まずは①の「日経平均株価との比較」です。
週報などでも必ず日経平均株価対比での勝ち負けを記載しているとおり、わたしは日頃より日経平均をベンチマークとして意識しています。
今回の投資残高の減少も日経平均株価との比較では△0.3ptほど負けましたが、ほぼ同じような動きをしたと思っています。
個別株投資をするなかでは、特定の銘柄での急激な業績悪化や不祥事発生、特定のセクターでの事業環境悪化などがあるほか、日経平均側でもユニクロやソフトバンク、半導体セクターなど株価が振れやすい企業やセクターで暴騰すると私の投資先ではついていけなかったりすることがあります。
ただし、近年は保有銘柄数も60銘柄を超えてきましたし、セクター分散もある程度の意識はしていますので、日経平均対比で飛び跳ねた動きをすることは減ってきた印象です。
そのため、わたしの投資先の残高が減少しても、個別要因ではなく国内株式市場全体が不調であることに起因するのが基本であり、独り負けしているわけでもありません。
したがって、いずれは国内株式市場が回復してわたしの投資先の残高も回復してくる希望を持ちやすい状況です。
続いて、②の「含み益バリア」に関してです。
株式投資を始めてかれこれ10年近く経ちます。
大昔に取得した株式の多くは、当時は＋35％上昇したら売却する米ルールに則って売却してしまったものが大半ですが、最も古くから保有している三井住友トラスト（8309）のように2017年3月から持ち続けて株価が2倍以上になったものも多数あります。
2017年3月末の日経平均株価は18,909円であり、2026年3月20日時点では53,373円と約2.8倍まで上昇しています。
この間、わたしの投資先でも含み益が拡大して、3月20日時点では2,825万円となりました。
この含み益があることで、多少の株価下落では含み損に転落する危険性もなくかなりの安心感があります。
なお、3月20日時点での投資残高は66,962,740円、うち含み益は28,257,440円、日経平均株価は53,373円です。
わたしの投資先の残高と日経平均が完全に連動する場合、日経平均が30,850円まで下落してはじめて含み益がゼロになる計算です。
また、これまでの約10年間の投資生活で、配当金＋売却益により10,202,030円の利益が出ています。
日経平均は22,718円まで下落すると、この利益分まで含み損が拡大することになり、約10年間は現金で持ち続けていた方が良いことになりますが、ここまでの株価下落は今ではなかなか考えづらいかなと思います。（なお、税金の影響は除いていますので、実際には売却損が出れば受取配当金等で課税された分が返ってくることになります）。
続いて、③の「新規株式取得」に関してです。
これまでの投稿のとおり、わたしは毎年の新規株式取得額を「給与所得からの400万円＋受取配当金」としています。
加えて、高配当投資を基本としており税引後配当利回り3％超を目標としているなか、配当利回りを高めるために株が買下落したタイミングで取得したいところです。
2025年度ではほぼ新規取得は完了しましたが、3月20日時点で証券会社の口座には約50万円が残っています。
2026年度の取得原資に回してもよいのですが、年度末をまたぐと2025年度の期末配当金が受け取れず、2026年度の受取配当金の伸びが鈍化してしまいます。
したがって、できれば2025年度末（正確には権利落ち日前）までにもう1銘柄取得したいところなのですが、これまでは株価が高くて手を出しづらかった状況です。
足元で株価が下落してきたので、もしかしたら年度内にもう1銘柄取得するかもしれません。
上記のように、新規取得したい思惑があると、株価下落はかえって良い機会として前向きにとらえることができます。
最後に、④の「配当金・収支シミュレーション」です。
こちらもこれまでの投稿で書いてきたとおり、わたしの投資方針は高配当投資ですしバイアンドホールドですので、キャピタルゲインではなくインカムゲインで利益を上げることを狙っています。
株価が上昇しても売却して利益を実現化することは想定していないためあまり関係はないですし、気になるのは、事業環境の悪化により業績が悪化して増配・減配に繋がることがないかといった動向です。
2026年度の受取配当金は、2025年度の配当予想の積み上げで192万円まで拡大しました。
また、4月下旬から5月中旬にかけて開示される通期決算で2026年度の配当予想が増配となれば、192万円はさらに拡大していくと見込んでいます。
近年は各社が増配傾向を強めていて、わたしの受取配当金も年間＋40万円超増えています。
各社、増配余力にも限界があるでしょうから、増配ペースが鈍化するとしても、新規投資額は毎年行うこともあり、年間＋30万円程度の増加は継続してほしいなと考えています。
この場合、仮に45歳まで新規投資のペースを維持すれば、年間の受取配当金は350万円超になりますし、50歳まで頑張れば500万円を超えてくる計算になります。
投資残高は株価の騰落による影響が大きくストック（残高）の見通しは立てづらいと考えているため、わたしはどちらかというとフロー（受取配当金）に重きを置いて将来の収支シミュレーションをしています。
その意味でも、今この瞬間の残高がいくらであるかということは水物でもあると考えていて優先順位は高くありません。
今後も国内株式市場の見通しは不透明でさらなる株価下落に見舞われるかもしれませんが、上記①～④に記載したようなことを念頭に置きながら、振り回されないようにしたいと思います。
